「東京1位」の裏側にある、いくつもの物差し

「東京が世界一住みやすい都市に選ばれた」というニュースを、私たちは数年に一度のペースで目にする。安全で、清潔で、公共交通が正確で、食が豊かな街。そう聞けば、多くの東京都民は静かにうなずくかもしれない。だが、この種のランキングを注意深く見ていくと、実は一つではないことに気づく。

「暮らしやすさ」を測る国際指標にはいくつかの系統がある。英エコノミスト誌系列のEIUによるGlobal Liveability Index、人事コンサルティング大手マーサーの駐在員向け生活環境調査、そしてMonocle誌が毎年発表するQuality of Life Survey。いずれも「住みやすさ」を扱いながら、実は測っているものがそれぞれ違う。

EIUの指標は、治安、医療、教育、インフラ、環境という五つの大分類を軸にする。もともとは企業が駐在員を派遣する際のリスク評価から生まれた経緯があり、政情の安定や犯罪率、公衆衛生といった「何かが起きないこと」への評価配分が大きい。マーサーの調査も似た出自を持ち、外国人が暮らす前提での物価、治安、医療アクセスを重視する。つまりこの二つは「安心して働き、暮らせるか」という、企業目線に近い物差しだ。

一方、Monocleの調査はやや毛色が違う。治安やインフラといった基礎条件に加えて、都市デザイン、飲食店の質、夜間経済の豊かさ、書店や独立系メディアの存在感といった、暮らしの「質感」に踏み込む。数値化しにくい文化的な厚みを、あえて評価に組み込もうとする姿勢が見える。東京がこの種の調査で高く評価されるとき、理由の一つに挙げられるのは、深夜まで開いている個人経営の飲食店や、駅ごとに異なる街の表情といった、統計には表れにくい層の豊かさだ。

興味深いのは、東京が複数の系統のランキングでそれぞれ上位に食い込む珍しい都市だという点だ。安全性やインフラの精度で評価される一方、文化的な多様性や日常の解像度の高さでも評価される。両方の物差しに応えられる都市は、世界的にもそう多くはない。

ただし、ランキングの上位という事実は、そこに暮らす人の実感と必ずしも一致しない。通勤時間の長さ、住宅の狭さ、子育てにかかる負担、外国人住民が直面する言語や制度の壁——こうした要素は、指標によって扱いの重さがまるで違う。ある調査では加点対象になる要素が、別の調査ではそもそも項目にすら入っていない、ということも珍しくない。

だからこそ、「東京1位」という見出しを受け取るときに大切なのは、順位そのものよりも、その順位がどの物差しから生まれたのかを一呼吸置いて確かめることだろう。安全と効率を測る指標なのか、文化と日常の豊かさを測る指標なのか。あるいはその両方を欲張って混ぜ込んだものなのか。

都市の暮らしやすさは、本来一つの数字に収まるものではない。ランキングは、私たちがどんな暮らしを「良い」と考えるかという、社会の側の価値観を映す鏡でもある。東京の順位が上がるたびに、それを誇るよりも、どの物差しで測られたのかを静かに問い直す。そんな読み方があってもいい。